体育科学学位プログラム/体育実践学学位プログラム

体育科学学位プログラム

概要

養成する人材

博士前期課程

体育スポーツに関する幅広い学識ならびに専門知識を習得し、体育スポーツの高度な指導力を有する指導者ならびに体育スポーツに関する専門知識と研究能力をもった高度職業人を養成する。

博士後期課程

体育スポーツに関連する普遍的並びに現代的問題の解決を目指し、幅広い学識と高度な専門的知識を有し、自立した教育者・研究者として高度の学術研究により国際社会に貢献できる人材を養成する。

卒業後の進路等

博士前期課程

後期課程への進学／中学校・高等学校教諭（保健体育）／養護教諭／専門学校教諭／青年海外協力隊職員／スポーツ指導者／アスレティックトレーナー／スポーツ競技団体職員／スポーツ関連機関職員／スポーツクラブ指導者／スポーツ関係企業人／医療機関職員／一般企業人／ジャーナリスト／国際NGO／公務員（外国出自の支援、子どものケア）など。

博士後期課程

大学教員/中学校・高等学校教諭（保健体育）／養護教諭／専門学校教諭スポーツ指導者／アスレティックトレーナー／スポーツ競技団体職員／スポーツ関連機関職員／スポーツクラブマネージャー／スポーツ関係企業人／スポーツ組織の上級管理職／医療機関職員／ジャーナリストなど

学位プログラムの特色

博士前期課程

・６つの専門コース（教育研究の柱となる領域）による高度な専門性の育成
研究領域の柱として、体育科学の主要領域に応じて設けられた６つの専門コース（「スポーツ文化社会学コース」「スポーツマネジメントコース」「ハイパフォーマンス科学コース」「健康スポーツ医科学コース」「身体教育・健康教育コース」「スポーツ国際コース」）では、各分野の専門性を深める高度な学修を可能としている。
 
・柔軟な履修制度による主体的な学びの支援
他コースや他学位プログラムの科目も柔軟に履修できる。自らの研究テーマや興味・関心に応じて必要な科目を主体的に選択し、幅広い視野と高度な専門性を取得することを可能としている。

博士後期課程

・5つの専門コース（教育研究の柱となる領域）による高度な専門性の育成
体育科学の主要領域ごとに設けられた5つの専門コース（スポーツ文化社会学コース、スポーツマネジメントコース、ハイパフォーマンス科学コース、健康スポーツ医科学コース、身体教育・健康教育コース）では、各分野の専門性を深めるため、最先端の研究課題への取り組みや高度な専門知識の習得を目指し、独立した研究能力と論文執筆力を養う。
 
・研究主導型の学びと論文作成力の強化
博士論文執筆を中心とした教育を展開し、自身の研究テーマに即した論文構想や研究計画の立案・発表・議論を段階的に行う。複数教員とのディスカッションを通じて、多角的な視点や批判的思考を養う。論理的説明力、議論展開力、独自研究の推進力など、研究者に必要な力が育成される。

コース概要

博士前期課程

• 体育スポーツ文化社会学コース
• スポーツマネジメントコース
• ハイパフォーマンス科学コース
• 健康スポーツ医科学コース
• 身体教育･健康教育コース
• スポーツ国際コース

博士後期課程

• 体育スポーツ文化社会学コース
• スポーツマネジメントコース
• ハイパフォーマンス科学コース
• 健康スポーツ医科学コース
• 身体教育･健康教育コース

担当教員（研究指導領域）

博士前期課程

• R09（体育科学・実践学、コーチング科学・実践学）前期課程　研究指導領域

博士後期課程

• R09（体育科学、コーチング科学）後期課程　研究指導領域

教育課程

博士前期課程

• 体育科学学位プログラム（博士前期課程）

博士後期課程

• 体育科学学位プログラム（博士後期課程）

授業実施及び時間割編成の基本方針

• 授業実施及び時間割編成の基本方針

修了要件

博士前期課程

2年以上在学し、学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を30単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格することとする。

博士後期課程

3年以上在学し、各学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。

研究指導体制･スケジュール

博士前期課程

研究指導体制・プロセス		入学後は、各学生に研究指導教員を配置し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得および学位論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。  1年次においては、研究指導教員の指導のもと、研究課題の明確化および研究計画の策定を行うとともに、授業科目の履修および研究指導を通じて、研究課題の設定方法や課題解決の手法等、論文作成に必要な基礎的知識の修得を図る。  2年次においては、研究の進展に応じて学会発表や学術誌への論文投稿を行うとともに、研究成果について公開の中間発表会（中間審査）を実施し、複数教員からの指導・助言を受ける機会を設けることで、研究内容の妥当性および学術的水準の向上を図る。その後、修士学位論文を提出し、公開の最終発表会における発表および質疑応答を経て、複数教員による審査体制のもと最終試験（論文審査および口述試験）を実施する。これらの段階的な指導および評価プロセスを通じて、学位論文の質を担保する。
学年	学期	月	計画内容
1年次	前学期	4月	指導教員の配置（指導教員及び副指導教員）
		通	論文題目・研究計画に関する指導
	後学期	通	研究指導
2年次	前学期	通	学会発表
		通	研究指導・論文指導
	後学期	通	研究指導・論文指導
		通	学会発表・論文投稿
		10月	（公開）中間発表会（中間審査）
		1月	修士学位申請（論文の提出）
		1月	（公開）最終発表会
		1、2月	最終試験(論文審査・口述試験)
		3月	修了認定

博士後期課程

研究指導体制・プロセス		入学後は、各学生の研究課題に基づき研究指導教員を決定し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得及び博士学位論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。  1年次においては、研究指導教員の指導のもと、研究課題の精緻化及び研究計画の具体化を行うとともに、関連する授業科目の履修及び研究指導を通じて、学術的に高度な研究遂行に必要な理論的枠組み及び研究方法論の修得を図る。  2年次においては、研究計画に基づき研究を本格的に展開するとともに、学会発表や学術誌への論文投稿を通じて研究成果の発信を行う。また、研究の進捗に応じて論文作成を進め、研究内容の妥当性及び学術的水準の向上を図る。さらに、これらの研究活動を通じて学位授与に求められる研究業績の充足を図るとともに、公開の中間発表会（中間審査）を実施し、複数教員からの指導・助言を受ける機会を設けることで、研究の深化と改善を図る。  3年次においては、これまでの研究成果を踏まえ、博士学位論文の完成に向けた総括的な指導を行うとともに、学術誌への論文掲載等を通じて学位授与に求められる研究業績の充足を図る。その過程において、予備審査を実施し、研究内容の適切性及び論文としての水準について審査を行うとともに、必要に応じて講評及び助言を行う。さらに、最終発表会及び最終試験（論文審査及び口述試験）を経て、博士学位論文の質を担保する。
学年	学期	月	計画内容
1年次	前学期	4月	指導教員の配置（指導教員及び副指導教員）
		通	論文題目・研究計画に関する指導
		通	学会発表・論文投稿
	後学期	通	研究指導
		通	学会発表・論文投稿
2年次	前学期	通	研究指導・論文指導
		通	学会発表・論文投稿
	後学期	通	研究指導・論文指導
		通	学会発表・論文投稿
		10月	（公開）中間発表会（中間審査）
3年次	前学期	通	研究指導・論文指導
		通	学会発表・論文投稿
	後学期	11月	予備審査（予備審査用論文提出・審査・口頭試問）
		12月	博士学位論文の提出
		1月	（公開）最終発表会
		1月	最終試験(論文審査・口述試験)
		3月	修了認定

学位論文評価基準

博士前期課程

学位論文審査体制・評価基準
審査 体制	学位論文の審査等を実施する学位論文審査委員会は、研究科委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。  ①主査は、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。  ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とし、そのうち1名は、他学位プログラム又は他コース等の審査対象者と異なる研究領域の教員を含めるものとする。  ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。
評価 項目	①体育スポーツ学分野の国内外の研究動向の把握及び実践における諸課題に基づいて、体育スポーツ学分野における当該研究の意義や位置づけが明確に述べられていること。  ②体育スポーツ学分野の発展及び実践に寄与する研究成果が含まれていること。  ③研究倫理を遵守するとともに、研究公正についての十分な知識に基づいていること。  ④研究結果の信頼性が検証され、考察が妥当であるとともに、結論が研究結果に基づいていること。  ⑤研究の背景、目的、方法、結果、考察、結論等が体育スポーツ学分野の修士論文に相応しい形式にまとめられていること。
評価 基準	日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、学位論文が上記の評価項目に照らして妥当と認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。

博士後期課程

学位論文評価基準
審査  体制	学位論文の審査等を実施する学位論文審査委員会は、博士委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。  ①主査は、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。  ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とする。  ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。
評価  項目	①体育スポーツ科学分野の国内外の研究動向の把握及び実践における諸課題に基づいて、体育スポーツ科学分野における当該研究の意義や位置づけが明確に述べられていること。  ②体育スポーツ科学分野の発展及び実践に寄与する、新たな学術的あるいは実践的知見が十分に含まれる。  ③研究倫理を遵守するとともに、研究公正についての十分な知識に基づいていること。  ④研究結果の信頼性が十分に検証され、考察が妥当であるとともに、結論が研究結果に基づいていること  ⑤研究の背景、目的、方法、結果、考察、結論等が体育スポーツ科学分野の博士論文に相応しい形式にまとめられていること。
評価  基準	日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、学位論文が上記の評価項目に照らして妥当と認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。

学位論文一覧

博士前期課程

• 論文題目 

博士後期課程

• 論文題目

取得できる資格・免許について

※以下に掲載している資格・免許及び取得条件等については、令和8年6月時点において確定しているものではありません。現在、必要な手続きを進めており、今後の状況により掲載内容が変更となる場合があります。最新の情報は本ホームページにて随時更新いたします。

名称	条件	種別所管	資格取得・受験資格
中学校教諭専修免許状（保健体育）	修了要件単位に含まれる科目の修得のみで取得可能（一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要）	国家資格  文部科学省	資格取得
高等学校教諭専修免許状（保健体育）
養護教諭専修免許状	修了要件単位に含まれる科目に加え、追加科目の修得で取得可能（一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要）
小学校教諭専修免許状	修了要件単位に含まれる科目に加え、他の学位プログラムより追加科目の修得で取得可能（一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要）    ※当該資格の取得には、他の学位プログラムの科目を多数履修する必要があり、履修負担が大きくなります。

3つのポリシー

入試情報

体育実践学学位プログラム

概要

養成する人材

卒業後の進路等

後期課程への進学／中学校・高等学校教諭（保健体育）／養護教諭／専門学校教諭／青年海外協力隊職員／スポーツ指導者／スポーツ競技団体職員／スポーツ関連機関職員／スポーツクラブ指導者／スポーツ関係企業人／医療機関職員など

学位プログラムの特色

・２つの専門コース（教育研究の柱となる領域）による高度な専門性の育成
研究領域の柱として、体育スポーツの実践の主要領域に応じて設けられた2つの専門コース（「スポーツマネジメントコース」「身体教育・健康教育コース」）では、体育スポーツの実践の場の課題解決に必要な理論的知識と実践的手法を体系的に修得することを目的とした科目「プラクティカム」を置き、理論と実践を融合した授業を通じて、現場で生じる課題の発見から解決方法の考案・実践までのプロセスを経験することで、課題解決力を養う。
 
・柔軟な履修制度による主体的な学びの支援
他コースや他学位プログラムの科目も柔軟に履修できる仕組みを整備。これにより、学生一人ひとりが自らの研究テーマや興味・関心に応じて必要な科目を主体的に選択し、幅広い視野と高度な専門性を取得することを可能としている。

コース概要

博士前期課程

• スポーツマネジメントコース
• 身体教育･健康教育コース

担当教員（研究指導領域）

• R09（体育科学・実践学、コーチング科学・実践学）前期課程　研究指導領域

教育課程

• 体育実践学位プログラム（博士前期課程）

授業実施及び時間割編成の基本方針

• 授業実施及び時間割編成の基本方針

修了要件

2年以上在学し、学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を30単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、実践課題学期小論文の審査及び最終試験に合格することとする。
 
（実践課題学期小論文）
実践課題学期小論文とは、当該分野における実践的課題について、背景及び目的を明確にし、課題解決のための方法及び実施過程、結果並びにこれに対する考察及び結論を、論理的かつ適切に記述したものをいう。

研究指導体制･スケジュール

研究指導体制・プロセス		入学後は、各学生に研究指導教員を配置し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得および実践課題学期小論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。  1年次においては、研究指導教員の指導のもと、実践の場における課題の明確化および研究計画の策定を行うとともに、授業科目の履修および研究指導を通じて、課題解決に必要な理論的・実践的手法の修得を図る。また、研究の基礎的段階として、実践課題学期小論文Ⅰの作成に向けた指導を行う。  2年次においては、研究の進展に応じて学会発表を行うとともに、実践課題に基づく小論文Ⅰを提出し、公開発表および審査を実施することで、研究の進捗状況および内容の妥当性について評価を受ける。その後、指摘事項等を踏まえて研究を深化させ、最終的な成果として実践課題学期小論文Ⅱを作成する。小論文Ⅱの提出後は、当該小論文に基づく公開発表および質疑応答を実施し、これらを含めた複数教員による審査体制のもと最終試験（論文審査および口述試験）を行う。これらの段階的な指導および評価プロセスを通じて、実践課題に基づく研究成果の質を担保する。
学年	学期	月	計画内容
1年次	前学期	4月	指導教員の配置（指導教員及び副指導教員）
		通	論文題目・研究計画に関する指導
	後学期	通	研究指導（小論文Ⅰに向けて）
2年次	前学期	通	学会発表
		通	研究指導・論文指導
		9月	実践課題学期小論文Ⅰの提出・公開発表・審査
	後学期	通	研究指導（小論文Ⅱに向けて）
		通	学会発表
		1月	実践課題学期小論文Ⅱの提出・公開発表・審査
		1、2月	最終試験(論文審査・口述試験)
		3月	修了認定

実践課題学期小論文評価基準

実践課題学期小論文　審査体制・評価基準
審査体制	小論文の審査等を実施する小論文審査委員会は、研究科委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。  ①主査は、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。  ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とする。  ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。
評価項目	①所属コースが取り扱う研究分野における実践的課題の意義及び位置づけが明確に記述されていること。  ②所属コースが取り扱う研究分野の発展および実践に寄与する成果が含まれていること。  ③研究倫理を遵守するとともに、課題解決の実施における公正についての十分な知識に基づいていること。  ④実践的課題の背景及び目的、課題解決のための方法及び実施過程、結果、考察並びに結論等が適切に記述されていること。
評価基準	（小論文Ⅰ）  上記の評価項目について、小論文Ⅱにおいて達成する見込みがあると認められる場合は合格とする。  （小論文Ⅱ）  日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、実践課題学期小論文が上記の評価項目に照らして適切であると認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。

学位論文一覧

• 論文題目

取得できる資格･免許について

※以下に掲載している資格・免許及び取得条件等については、令和8年6月時点において確定しているものではありません。現在、必要な手続きを進めており、今後の状況により掲載内容が変更となる場合があります。最新の情報は本ホームページにて随時更新いたします。

名称	条件	種別所管	資格取得・受験資格
中学校教諭専修免許状（保健体育）	修了要件単位に含まれる科目の修得のみで取得可能（一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要）	国家資格  文部科学省	資格取得
高等学校教諭専修免許状（保健体育）
養護教諭専修免許状	修了要件単位に含まれる科目に加え、追加科目の修得で取得可能（一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要）
小学校教諭専修免許状	修了要件単位に含まれる科目に加え、他の学位プログラムより追加科目の修得で取得可能（一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要）    ※当該資格の取得には、他の学位プログラムの科目を多数履修する必要があり、履修負担が大きくなります。

3つのポリシー

入試情報