博士前期課程
| 修業年限 | 2年 |
| 募集人員 | 4名 |
| 学位 | 修士(救急災害医療学) |
| 修了要件 | 30単位以上
修士論文 |
| キャンパス | 横浜・健志台キャンパス
※授業は集中講義や非対面形式等で実施する場合があります。詳細は「授業実施及び時間割編成の基本方針」を確認してください。 |
博士後期課程
| 修業年限 | 3年 |
| 募集人員 | 2名 |
| 学位 | 博士(救急災害医療学) |
| 修了要件 | 12単位以上
博士論文 |
| キャンパス | 横浜・健志台キャンパス
※授業は集中講義や非対面形式等で実施する場合があります。詳細は「授業実施及び時間割編成の基本方針」を確認してください。 |
概要
養成する人材
博士前期課程
体育・スポーツ現場や大規模イベントにおける救護から救急医療までの一連の対応に精通し、臨床推論に基づく的確な判断と初期対応ができる人材を養成する。さらに、災害発生時に求められる体制整備や多数傷病者対応、資源配分、多職種連携に対応できる人材を養成する。加えて、救急・災害医療に関する教育内容と教授法を修得し、指導力と国際的視野を備えた人材を養成する。博士後期課程
災害・救急領域の学際的視点と臨床知見を結び付けることで、高度な専門性と総合的理解力を養う。さらに、国際的な救急・災害医療体制の違いを踏まえた対応力や比較分析力を涵養し、研究課題の設定から実証的検討、論文作成までの研究遂行力を重視する。また、学会発表を通じてプレゼンテーション能力や科学的コミュニケーション力を高めるとともに、教育者としての指導力と課題解決力の育成も図る。卒業後の進路等
博士前期課程
後期課程への進学/大学教員/研究所スタッフ/医療機関/消防機関/警察官/自衛官/海上保安官/関係行政機関(特に災害対応)/中学校・高等学校教諭(保健体育)/専門学校教諭など博士後期課程
大学教員/研究所職員/医療機関/消防機関/警察官/自衛官/海上保安官/関係行政機関(特に災害・危機管理対応)/中学校・高等学校教諭(保健体育)/専門学校教諭など学位プログラムの特色
博士前期課程
・教育研究の柱となる領域① 救急医療・蘇生科学
救急医学・蘇生学の基礎と技術を修得し、病院前救急医療や質の高い心肺蘇生法(HP-CPR)の実践力を養う。
② 災害医療・危機管理
トリアージ、避難所医療、感染症対策など災害時に必要な対応を学び、事業継続計画(BCP)の策定・運用能力を高める。
③ 救急災害ロジスティクスと地域医療システム
人材・物資・情報の管理方法を理解し、地域包括ケアや在宅医療と連携した救急医療体制の構築をめざす。
④ AI・データサイエンスの応用
AIによる診断支援、医療データ解析、危機管理シミュレーションを取り入れ、救急・災害医療の最適化と高度化を図る。
・救急・災害医療の専門性・実践力・国際性を体系的に育成する教育課程
本プログラムは、心身の健康維持に関する知識を基盤に、救急・災害医療、スポーツ大会や大規模イベントでの医療対応、災害時の多数傷病者対応、海外で活躍できる専門家の育成を目的とし、次の特色を備える。
① 救急・災害医療の専門教育
救急医学、災害医療学、危機管理学などに特化した学習プログラムを提供し、臨床現場に即した実践的教育を重視する。
② 実践的トレーニングとシミュレーション教育
シミュレーションや災害対応訓練を通して判断力・対応力を強化し、BCP 策定演習やイベント医療のシミュレーションも実施する。
③ 国際的視点を持つ人材の育成
海外医療機関との連携による研修・フィールドワークを行い、医療英語やグローバルヘルス教育を通じて国際的な実践力を育成する。
④ AI・データサイエンスを活用した教育
AI による医療データ解析やリスクマネジメント、医療シミュレーションを導入し、データ駆動型医療の実現をめざす。
・柔軟な履修制度による主体的な学びの支援
他学位プログラムの科目も柔軟に履修できる仕組みを整備。これにより、学生一人ひとりが自らの研究テーマや興味・関心に応じて必要な科目を主体的に選択し、幅広い視野と高度な専門性を取得することを可能としている。
博士後期課程
・教育研究の柱となる領域本博士課程の研究領域は、救急・災害医療および危機管理の高度な専門性を涵養し、学際的な視点を持つ研究を推進するため、以下の3つの領域を柱とする。
①救急・災害医療の高度化とエビデンス創出
救急医療および災害医療の新たな治療戦略、トリアージシステムの最適化、医療体制の強化に関する研究。
救急・災害時の医療資源配分と意思決定の最適化に関する研究。
② 危機管理と災害対応の最適化
事業継続計画(BCP)、災害時の指揮統制、医療ロジスティクスの最適化に関する研究。
災害時の情報管理、意思決定支援システム、AI・シミュレーション技術の活用による危機管理の高度化。
③ 国際災害対応と政策形成
国際救急・災害医療システムの比較研究と政策評価。
国際的な危機管理システムの設計と国際連携の強化に関する研究。
・実践と理論を統合した高度専門教育
医療、危機管理、ロジスティクス、国際政策の分野を網羅し、分野横断的な教育を実施する。
救急・災害医療に関する実証的研究を通じて、新たな知見を創出する能力を養成する。
・先端技術の活用
AIやシミュレーション技術を活用した訓練・研究を推進し、災害時の迅速な意思決定やリスク評価を実践する。
ビッグデータを活用した救急・災害医療の予測モデルや政策評価を行う。
・国際的視野を持つリーダーの育成
海外の大学・研究機関との共同研究等を通じて、国際的な災害対応・救急医療システムの比較研究を行う。
国際学会での研究発表や国際機関での実地研修を通じて、グローバルな視野を持つ専門家を育成する。
・研究者・教育者の育成
博士論文の執筆を通じて、独創的な研究を推進する能力を養う。
高等教育機関や医療機関で指導的役割を果たせるよう、教育方法論や指導技術を学ぶ。
教育研究の特徴
博士前期課程
博士後期課程
担当教員(研究指導領域)
博士前期課程
博士後期課程
教育課程
博士前期課程
博士後期課程
授業実施及び時間割編成の基本方針
修了要件
博士前期課程
2年以上在学し、学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を30単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格することとする。博士後期課程
3年以上在学し、各学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。研究指導体制・スケジュール
博士前期課程
| 研究指導体制・プロセス | 入学後は、各学生に研究指導教員を配置し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得および学位論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。
1年次においては、研究指導教員の指導のもと、研究課題の明確化および研究計画の策定を行うとともに、授業科目の履修および研究指導を通じて、研究課題の設定方法や課題解決の手法等、論文作成に必要な基礎的知識の修得を図る。 2年次においては、研究の進展に応じて学会発表や学術誌への論文投稿を行うとともに、研究成果について公開の中間発表会(中間審査)を実施し、複数教員からの指導・助言を受ける機会を設けることで、研究内容の妥当性および学術的水準の向上を図る。その後、修士学位論文を提出し、公開の最終発表会における発表および質疑応答を経て、複数教員による審査体制のもと最終試験(論文審査および口述試験)を実施する。これらの段階的な指導および評価プロセスを通じて、学位論文の質を担保する。 | |||
| 学年 | 学期 | 月 | 計画内容 | |
| 1年次 | 前学期 | 4月 | 指導教員の配置(指導教員及び副指導教員) | |
| 通 | 論文題目・研究計画に関する指導 | |||
| 後学期 | 通 | 研究指導 | ||
| 2年次 | 前学期 | 通 | 学会発表 | |
| 通 | 研究指導・論文指導 | |||
| 9月 | (公開)中間発表会(中間審査) | |||
| 後学期 | 通 | 研究指導・論文指導 | ||
| 通 | 学会発表・論文投稿 | |||
| 1月 | 修士学位申請(論文の提出) | |||
| 1月 | (公開)最終発表会 | |||
| 1、2月 | 最終試験(論文審査・口述試験) | |||
| 3月 | 修了認定 | |||
博士後期課程
| 研究指導体制・プロセス | 入学後は、各学生の研究課題に基づき研究指導教員を決定し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得及び博士学位論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。
1年次においては、研究指導教員の指導のもと、研究課題の精緻化及び研究計画の具体化を行うとともに、関連する授業科目の履修及び研究指導を通じて、学術的に高度な研究遂行に必要な理論的枠組み及び研究方法論の修得を図る。 2年次においては、研究計画に基づき研究を本格的に展開するとともに、学会発表や学術誌への論文投稿を通じて研究成果の発信を行う。また、研究の進捗に応じて論文作成を進め、研究内容の妥当性及び学術的水準の向上を図る。さらに、これらの研究活動を通じて学位授与に求められる研究業績の充足を図るとともに、公開の中間発表会(中間審査)を実施し、複数教員からの指導・助言を受ける機会を設けることで、研究の深化と改善を図る。 3年次においては、これまでの研究成果を踏まえ、博士学位論文の完成に向けた総括的な指導を行うとともに、学術誌への論文掲載等を通じて学位授与に求められる研究業績の充足を図る。その過程において、予備審査を実施し、研究内容の適切性及び論文としての水準について審査を行うとともに、必要に応じて講評及び助言を行う。さらに、最終発表会及び最終試験(論文審査及び口述試験)を経て、博士学位論文の質を担保する。 | |||
| 学年 | 学期 | 月 | 計画内容 | |
| 1年次 | 前学期 | 4月 | 指導教員の配置(指導教員及び副指導教員) | |
| 通 | 論文題目・研究計画に関する指導 | |||
| 通 | 学会発表・論文投稿 | |||
| 後学期 | 通 | 研究指導 | ||
| 通 | 学会発表・論文投稿 | |||
| 2年次 | 前学期 | 通 | 研究指導・論文指導 | |
| 通 | 学会発表・論文投稿 | |||
| 後学期 | 通 | 研究指導・論文指導 | ||
| 通 | 学会発表・論文投稿 | |||
| 10月 | (公開)中間発表会(中間審査) | |||
| 3年次 | 前学期 | 通 | 研究指導・論文指導 | |
| 通 | 学会発表・論文投稿 | |||
| 後学期 | 11月 | 予備審査(予備審査用論文提出・審査・口頭試問) | ||
| 12月 | 博士学位論文の提出 | |||
| 1月 | (公開)最終発表会 | |||
| 1月 | 最終試験(論文審査・口述試験) | |||
| 3月 | 修了認定 | |||
学位論文評価基準
博士前期課程
| 学位論文審査体制・評価基準 | ||||
| 審査 体制 | 学位論文の審査等を実施する学位論文審査委員会は、研究科委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。
①主査は、審査対象者の研究指導教員を除き、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。 ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とし、そのうち1名は、他学位プログラム等の審査対象者と異なる研究領域の教員を含めるものとする。 ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。 | |||
| 評価 項目 | ①救急災害医療学分野の国内外の研究動向の把握および実践における諸課題に基づいて、救急災害医療学分野における当該研究の意義や位置づけが明確に述べられているか。
②救急災害医療学分野の発展および実践に寄与する研究成果が含まれているか。 ③倫理的配慮、研究不正、利益相反管理は適切に実施されたか。 ④研究結果の信頼性が検証され、考察が妥当であるとともに、結論が研究結果に基づき、その内容が救急災害医療学分野の修士論文に相応しい内容か。 | |||
| 評価 基準 | 日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、学位論文が上記の評価項目に照らして妥当と認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。 | |||
博士後期課程
| 学位論文評価基準 | ||||
| 審査体制 | 学位論文の審査等を実施する学位論文審査委員会は、博士委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。
①主査は、審査対象者の研究指導教員を除き、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。 ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とし、そのうち1名は、他学位プログラム等の審査対象者と異なる研究領域の教員を含めるものとする。 ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。 | |||
| 評価項目 | ①救急災害医療学分野の国内外の研究動向の把握および実践における諸課題に基づいて、救急災害医療学分野における当該研究の意義や位置づけが明確に述べられていること。
②救急災害医療学分野の発展および実践に寄与する新知見が含まれていること。 ③研究倫理を遵守するとともに、研究公正についての十分な知識に基づいていること。 ④研究結果の信頼性が十分に検証され、考察が妥当であるとともに、結論が研究結果に基づき、その内容が救急災害医療学学位プログラムの博士論文に相応しいこと。 | |||
| 評価基準 | 日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、学位論文が上記の評価項目に照らして妥当と認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。 | |||
学位論文一覧
博士前期課程
博士後期課程
取得できる資格・免許について
※以下に掲載している資格・免許及び取得条件等については、令和8年6月時点において確定しているものではありません。現在、必要な手続きを進めており、今後の状況により掲載内容が変更となる場合があります。最新の情報は本ホームページにて随時更新いたします。| 名称 | 条件 | 種別所管 | 資格取得・受験資格 |
| 中学校教諭専修免許状(保健体育) | 修了要件単位に含まれる科目に加え、他の学位プログラムより追加科目の修得で取得可能(一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要)
※当該資格の取得には、他の学位プログラムの科目を多数履修する必要があり、履修負担が大きくなります。 |
国家資格
文部科学省 |
資格取得 |
| 高等学校教諭専修免許状(保健体育) | |||
| 養護教諭専修免許状 | |||
| 小学校教諭専修免許状 |
3つのポリシー
ディプロマ・ポリシー
カリキュラム・ポリシー
アドミッション・ポリシー