教育学学位プログラム

博士前期課程
修業年限 2年
募集人員 10名
学位 修士(教育学)
修了要件 30単位以上
修士論文
キャンパス東京・世田谷キャンパス
※授業は非対面形式を基本として実施します。
博士後期課程
修業年限 3年
募集人員 3名
学位 博士(教育学)
修了要件 12単位以上
博士論文
キャンパス東京・世田谷キャンパス
※授業は非対面形式を基本として実施します。

概要

養成する人材

博士前期課程

教育に関する課題を見いだし、その課題を追究し、絶えず教育活動の改善、その中でも特に授業の改善を行う「実践的な教育力」を備えた教師の養成を目指す。

博士後期課程

世界的視野で学校教育に関する課題を見いだし、教育に関する理論と教育実践とを往還させた実践的検証力の育成を目指す。その過程において、教育に関する新しい研究領域を見いだす力とそれを解決していくための論理構成力の育成も目指す。

卒業後の進路等

博士前期課程

後期課程への進学/小学校教諭/中学校・高等学校教諭(保健体育)/特別支援学校教諭/教育行政機関職員/社会教育・生涯学習機関職員/NPO等の教育関連組織職員/一般企業人など

博士後期課程

教育系大学・学部・教職大学院等の教員/国内外の教育研究機関の研究者/教育行政機関職員/社会教育・生涯学習機関職員/NPO等の教育関連組織職員/一般企業人など

学位プログラムの特色

博士前期課程

・教育研究の柱となる領域
基礎教育学(教育制度学、教育行政学、教育心理学、カリキュラム論、道徳教育学、特別支援教育等)、国語科教育学、社会科教育学、算数・数学科教育学、理科教育学、体育科教育学の研究分野
 
・教育に関する基礎的理解から教育実践力・専門的探究へと展開する体系的科目構成
「基礎科目」については、教育行政学・教育心理学等の基礎教育学と教科教育学(教科の成立基盤や教材解釈等)の両方の科目を配置する。「教科実践科目」では国語・社会・算数・理科・体育の5教科の学習指導に関する実践的な内容を展開する。これらの2つの区分については、必修科目とする。「専門科目」については、自分が選択する研究分野・教科における教育課題や学習指導等を深く探究する機会を提供する。
 
・柔軟な履修制度による主体的な学びの支援
他学位プログラムの科目も柔軟に履修できる仕組みを整備する。これにより、学生一人ひとりが自らの研究テーマや興味・関心に応じて必要な科目を主体的に選択し、幅広い視野と高度な専門性を取得することを可能としている。

博士後期課程

・教育研究の柱となる領域
基礎教育学(教育心理学、道徳教育学、特別支援教育等)、国語科教育学、社会科教育学、算数・数学科教育学、理科教育学、体育科教育学の研究分野
 
・教育に関する共通科目および専門科目における体系的科目構造
「共通科目」については、博士論文作成の基礎的能力育成のために、教育学の典型的な学術論文を題材にした論文作成技法に関する科目を配置する。「専門科目」では、自分が選択する研究分野・教科における教育課題や学習指導等を追究し、新たな研究領域を開拓する機会を提供する。

教育研究の特徴

博士前期課程

博士後期課程

担当教員(研究指導領域)

博士前期課程

博士後期課程

教育課程

博士前期課程

博士後期課程

授業実施及び時間割編成の基本方針

修了要件

博士前期課程

2年以上在学し、学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を30単位以上修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、修士論文の審査及び最終試験に合格することとする。

博士後期課程

3年以上在学し、各学位プログラムが定める修了に必要な授業科目を12単位以上を修得し、かつ、必要な研究指導を受けた上、博士論文の審査及び最終試験に合格することとする。

研究指導体制・スケジュール

博士前期課程

研究指導体制・プロセス 入学後は、各学生に研究指導教員を配置し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得および学位論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。
 1年次においては、研究指導教員の指導のもと、研究課題の明確化および研究計画の策定を行うとともに、研究計画発表会を実施し、研究内容について教員からの助言を受ける機会を設ける。さらに、副指導教員を配置し、複数教員による指導体制を確立する。
 2年次においては、研究の進展に応じて学会発表や学術誌への論文投稿を行うとともに、研究成果について公開の中間発表会(中間審査)を実施し、研究の進捗状況および内容の妥当性について複数教員による評価・指導を受ける。その後、修士学位論文を提出し、公開の最終発表会における発表および質疑応答を経て、複数教員による審査体制のもと最終試験(論文審査および口述試験)を実施する。これらの段階的な指導および評価プロセスを通じて、学位論文の質を担保する。
学年 学期 月 計画内容
1年次 前学期 4月 研究指導教員の配置
通 論文題目・研究計画に関する指導
5月 研究計画発表会
6月 副指導教員の配置
後学期 通 研究指導
12月 研究発表会
2年次 前学期 通 学会発表
通 研究指導・論文指導
5月 (公開)中間発表会(中間審査)
後学期 通 研究指導・論文指導
通 学会発表・論文投稿
1月 修士学位申請(論文の提出)
1月 (公開)最終発表会
1、2月 最終試験(論文審査・口述試験)
3月 修了認定

博士後期課程

研究指導体制・プロセス 入学後は、各学生の研究課題に基づき研究指導教員を決定し、当該教員が在学期間を通じて継続的に、学生の単位修得及び博士学位論文の作成に係る個別指導を行う。あわせて、学生の視野を拡げ、総合的・学際的な観点からの研究指導を実現するため、副指導教員を配置する。副指導教員は、当該学生の研究内容に応じて選出し、主指導教員と連携のもと、共同して研究指導にあたる体制を整備する。
 1年次においては、研究指導教員の指導のもと、研究課題の精緻化及び研究計画の具体化を行うとともに、関連する授業科目の履修及び研究指導を通じて、学術的に高度な研究遂行に必要な理論的枠組み及び研究方法論の修得を図る。
 2年次においては、研究計画に基づき研究を本格的に展開するとともに、学会発表や学術誌への論文投稿を通じて研究成果の発信を行う。また、研究の進捗に応じて論文作成を進め、研究内容の妥当性及び学術的水準の向上を図る。さらに、これらの研究活動を通じて学位授与に求められる研究業績の充足を図るとともに、公開の中間発表会(中間審査)を実施し、複数教員からの指導・助言を受ける機会を設けることで、研究の深化と改善を図る。
 3年次においては、これまでの研究成果を踏まえ、博士学位論文の完成に向けた総括的な指導を行うとともに、学術誌への論文掲載等を通じて学位授与に求められる研究業績の充足を図る。その過程において、予備審査を実施し、研究内容の適切性及び論文としての水準について審査を行うとともに、必要に応じて講評及び助言を行う。さらに、最終発表会及び最終試験(論文審査及び口述試験)を経て、博士学位論文の質を担保する。
学年 学期 月 計画内容  
1年次 前学期 4月 指導教員の配置(指導教員及び副指導教員)  
通 論文題目・研究計画に関する指導  
通 学会発表・論文投稿  
後学期 通 研究指導  
通 学会発表・論文投稿  
2年次 前学期 通 研究指導・論文指導  
通 学会発表・論文投稿  
後学期 通 研究指導・論文指導  
通 学会発表・論文投稿  
10月 (公開)中間発表会(中間審査)  
3年次 前学期 通 研究指導・論文指導  
通 学会発表・論文投稿  
後学期 11月 予備審査(予備審査用論文提出・審査・口頭試問)  
12月 博士学位論文の提出  
1月 (公開)最終発表会  
1月 最終試験(論文審査・口述試験)  
3月 修了認定  

学位論文評価基準

博士前期課程

学位論文審査体制・評価基準
審査体制 学位論文の審査等を実施する学位論文審査委員会は、研究科委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。
 ①主査は、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。
 ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とし、そのうち1名は、当該学位プログラムにおいて審査対象者と異なる研究領域の教員又は他学位プログラムの教員を含めるものとする。
 ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。
評価項目 ①代表的な著書や論文、資料などから客観的に価値のある教育実践上の課題、あるいは現代的な教育課題を見出し、それを研究課題としているか。
 ②代表的な著書や論文、資料などを妥当な視点から分析、検討しているか。
 ③研究目的に適切な資料やデータを収集し、信頼性や妥当性などの視点から適切に処理しているか
 ④結果や結論を導出する過程や導出した結果が設定した研究課題や目的と整合しているか。また、その導出過程の連関に妥当性があるか。
 ⑤結果や結論を導出する過程に客観性があるか。
 ⑥参考にした文献などが学術的な表記になっているか。
評価基準 日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、学位論文が上記の評価項目に照らして妥当と認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。

博士後期課程

学位論文評価基準
審査体制 学位論文の審査等を実施する学位論文審査委員会は、博士委員会が指名する主査1名及び副査2名以上で構成する。
 ①主査は、当該学位プログラムにおいて研究指導教員の資格を有する者とする。
 ②副査は、本研究科の研究指導教員の資格を有する者2名とし、そのうち1名は、当該学位プログラムにおいて審査対象者と異なる研究領域の教員又は他学位プログラムの教員を含めるものとする。
 ③前項に定める副査に加え、必要に応じて、他大学の大学院又は研究所等の外部有識者を副査として加えることができる。
評価項目 ①海外の研究動向も踏まえて、代表的な著書や論文、資料などを適切に活用し、客観的かつ学術的に価値のある課題を見つけ、それを研究課題としているか。
 ②学術的な著書や論文、資料などを妥当性など視点から分析、検討しているか。
 ③研究目的に照らして適切な文献や資料、実証的なデータを収集し、信頼性や妥当性などの視点から処理しているか。
 ④結果や結論を導出する過程や、導出した結果が設定した研究課題や目的と整合しているか。また、その導出過程の連関が妥当であるか。
 ⑤結果や結論を導出する過程が、客観的で、かつ、それらが学術上の価値があるか。
 ⑥参考にした文献などが学術的な表記になっているか。
評価基準 日本体育大学大学院学則等の学内の諸規程に規定された要件を充足した上で、論文審査及び最終試験の結果に基づき、学位論文が上記の評価項目に照らして妥当と認められ、かつ当該学位プログラムのディプロマ・ポリシーに適合する学修成果を有すると認められ、最終試験に合格と判定されること。

学位論文一覧

博士前期課程

博士後期課程

取得できる資格・免許について

※以下に掲載している資格・免許及び取得条件等については、令和8年6月時点において確定しているものではありません。現在、必要な手続きを進めており、今後の状況により掲載内容が変更となる場合があります。最新の情報は本ホームページにて随時更新いたします。
名称 条件 種別所管 資格取得・受験資格
小学校教諭専修免許状 修了要件単位に含まれる科目の修得のみで取得可能(一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要) 国家資格
 文部科学省
資格取得
中学校教諭専修免許状(保健体育) 修了要件単位に含まれる科目に加え、他の学位プログラムより追加科目の修得で取得可能(一種免許状を教育職員免許法第5条で取得もしくは一種免許状の授与要件を満たしていることが必要)
 
 ※当該資格の取得には、他の学位プログラムの科目を多数履修する必要があり、履修負担が大きくなります。
高等学校教諭専修免許状(保健体育)
養護教諭専修免許状

3つのポリシー

ディプロマ・ポリシー
カリキュラム・ポリシー
アドミッション・ポリシー

入試情報