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スポーツ庁委託事業　「令和４年度令和の日本型学校体育構築支援事業」を本学が受託し、実施することが決定しました（事業実施責任者　体育学部教授　大石健二）
 
新型コロナウイルス感染症の感染拡大等により様々な活動が制限され、子供たちが運動やスポーツに親しむことができるようにするための、体育の授業における運動の多様な楽しみ方を共有し、運動が苦手な子供をはじめ全ての子供に、できる喜びを味わわせていくことの必要性が高まりました。そこで、本事業は、「令和の日本型学校体育」の構築に向けて、子供たちの安全・安心を確保し、技能差・体力差・体格差等に配慮しながら、個々の能力に適した指導・支援を行うことで、全ての子供たちの可能性を引き出す個別最適な学びと協働的な学びを実現する体育の授業改善を図ることを目的としています。

●ＧＩＧＡスクール環境下における体育授業の充実

Society5.0と呼ばれる新な時代に向けた人材育成として小学校、中学校さらには高等学校においてICT教育やSTEAM教育と称される新しい学習方法が求められています。そこで、体育授業にウエラブルデバイス及びタブレットを用い、生徒個人の運動強度と運動量を「見える化」することにより、生徒が自己の身体について客観的に自己評価を行い、体つくり運動において「自己に適した体力向上のための計画づくり」に資する可能性について検討します。
　今年度は、高校生を対象としたハンドボール授業における生徒個人の運動強度(心拍数)と運動量(移動距離)の「見える化」を行います。
そのため本事業は、ハンドボール、バスケットボール、サッカーなどの技術が注目される球技においても、生徒個人が自分自身の心拍数と移動距離の「見える化」により、健康の維持増進に必要な運動を学ぶ機会になると考えています。
さらに、本事業成果は、体つくり運動の体育授業としての教育コンテンツとしてはもとより、生徒自身が体育授業によるデータに興味を抱き分析実施に至れば、「数学」や「情報」、さらには「総合的な探求の時間」にも使用可能な授業教材にも成り得ると考えています。
このように、体育とは異なる学問領域から体育授業の目標である「健康や体力の状況に応じた体力を高める必要性の認識」さらには「運動やスポーツの習慣化」を学ぶ教材開発にもなり、体育を好まない生徒など全ての生徒の可能性を引き出す体育授業を考えています。